絶対に承認されないでしょう、これら5つのリノベーション案

「自由な間取り設計」は幻想に過ぎない。アパートのリフォームの可能性は常に大幅に制限されているのだ。どのような改装案が絶対に承認されないのか、そしてその理由をデザイナーのルスラン・キルニチャンスキーが彼のブログ「建築家の日記」で説明している。

ルスラン・キルニチャンスキー — 専門家、建築家、インテリアデザイナー

キッチンをリビングルームに移設する

アパートでは常に水回りエリアと生活エリアが分けられている。たとえ「自由な間取り」の新築物件を購入しても、水回りエリア（バスルームやキッチン）の境界を示す壁が存在する。これらの壁は建築図面に明記されており、部屋の面積も示されている。

水回りエリアは垂直に配置しなければならず、リビングルームに延長してはならない。つまり、キッチンはキッチンの上に、部屋はその上に設置されるべきだ。リビングルームにキッチンを設置することは違法であり、水害のリスクが生じる。

できる対策:下の階に隣人がいない場合（1階のアパートの場合）、このような移設は可能だ。しかし、その場合、上の階のキッチンはリビングルームの真上に位置することになるため、建築図面ではその部屋を非居住用として明記した方が良い。例えば「書斎」として扱う。

バルコニーと部屋を一体化する

バルコニーはアパート所有者の私有財産ではない。それは共有財産であり、アパートに接続することは禁止されている。

集合住宅では、バルコニーの床板は追加の荷重に耐えられるよう設計されていない。バルコニーを一体化する場合は、新しい壁を建設したり、冬用の窓ガラスを取り付けたり、周囲を断熱処理したりする必要がある。しかし、これらすべてが重量を増加させ、バルコニーの床板が耐えられない可能性がある。

できる対策:アパートがロッジアに隣接している場合は、一体化が可能だ。ロッジアは追加の重量に耐えられるよう設計されており、所有者の私有財産である。